施肥改善技術導入事例【小麦】

技術の名称

土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
局所施肥技術の導入
肥効調節型肥料の使用
施肥時期、施肥回数の改善
単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用
りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
たい肥や緑肥の活用
たい肥以外の地域の有機資源の活用
VA菌根菌等の利用による
土壌中に蓄積された肥料成分の活用
その他

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北海道

地区名	上川北部地域
主体	その他	面積(ha)	11	年次	Ｈ１８	低減率(%)	―
最寄りの普及指導機関	北海道農政部食の安全推進局技術普及課研究連携グループ
技術の名称	その他
導入目的・背景	収量の向上
施肥改善技術の内容	心土肥培耕による石灰資材施用によって土が堅密で酸性の強い土壌における酸度矯正を行い、畑作物の収量性向上を図る。　施工は、45cm畦幅で、土層深50cmまで心土肥培耕（心土肥培耕プラウ）を施工。土層25～45cmの深さに、交換酸度（y1)が３となるような炭カルを10a当たり1.0t～1.5t施用する。
成果等	本導入技術の心土の酸度矯正効果や根系の拡大が実証され、各作物の生産性が改善された。農業者などの生産現場で評価されており、普及性は高い。　しかし、施工当年の費用が多額なことから、農業者より費用助成が望まれる。
留意事項・課題	―

福島県

地区名	喜多方市
主体	その他生産者組合	面積(ha)	22	年次	Ｈ２１	低減率(%)	-4.3
最寄りの普及指導機関	会津農林事務所喜多方農業普及所
技術の名称	施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景	品質の向上
施肥改善技術の内容	窒素追肥による小麦子実タンパク質向上　全ての小麦ほ場で、出穂期に『実肥』を実施。窒素成分で３～６kg/10a施用。　出穂期追肥後（出穂後７～１０日後）の止葉が葉緑素計（SPAD502)で４４ポイント未満の場合、『上乗せ追肥』を実施。出穂後１４日頃までに窒素成分で１～２kg/10a施用。
成果等	成果概要：子実タンパク質が向上したことにより、中華麺適正が向上し、製麺時の操作性等が向上。評価：追肥の目安を明確化したことにより、誰でも可能な技術である。
留意事項・課題	倒伏が懸念されるため、葉色の外、穂数や残草量に応じた施肥量調整が必要。

岐阜県

地区名	西濃地域
主体	農協その他生産者組合個別農家	面積(ha)	1850	年次	Ｈ１７	低減率(%)	-4
最寄りの普及指導機関	西濃農林事務所（電話番号）0583-73-1111
技術の名称	肥効調節型肥料の使用施肥時期、施肥回数の改善その他
導入目的・背景	品質の向上収量の向上施肥労力の軽減その他
施肥改善技術の内容	増収・品質向上のため、新品種イワイノダイチの導入と併せ、播種適期を早め、初期肥効の極めて少ないリニア系肥効調節型肥料25日タイプを基肥施用した。
成果等	地域全体の収量性が向上し品質も格上げされた。実需者・生産者・ＪＡ関係者・試験研究機関・メーカーとの連携による成果。
留意事項・課題	さらなる品質向上への取り組みと気象変動への対応策が必要。生産者にとっての省力化をふまえた技術開発が重要。

地区名	揖斐川町、大野町、池田町
主体	農協	面積(ha)	550	年次	Ｈ１９	低減率(%)	32
最寄りの普及指導機関	揖斐農林事務所（電話番号）0585-23-1111
技術の名称	肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景	品質の向上施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容	基肥に緩効性肥料を施用し子実タンパク向上等高品質化につなげる。
成果等	収量に向上は見られないが品質は向上した。また施肥コストの低減、省力化につながっている。
留意事項・課題	土壌診断の継続実施が重要。

地区名	関市
主体	個別農家	面積(ha)	138	年次	Ｈ２０	低減率(%)	3
最寄りの普及指導機関	中濃農林事務所農業普及課（電話番号）0575-33-4011
技術の名称	肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景	品質の向上
施肥改善技術の内容	基肥に緩効性肥料を施用し子実タンパク向上等高品質化につなげる。
成果等	実需者の求める小麦に近づきつつある。肥料代が節減され、労力も削減できた。
留意事項・課題	―

地区名	―
主体	農協	面積(ha)	10	年次	Ｈ２１	低減率(%)	-49
最寄りの普及指導機関	可茂農林事務所農業普及課（電話番号）0574-25-3111
技術の名称	肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景	品質の向上
施肥改善技術の内容	基肥に緩効性肥料を施用し子実タンパク向上等高品質化につなげる。
成果等	収量は向上したが品質は変わらなかった。
留意事項・課題	リン分の収支が不明であり、大豆、小麦、水稲の作業体系でのリン分の動態などの把握が必要。

山口県

地区名	山口市名田島地区
主体	農協	面積(ha)	60	年次	Ｈ２０	低減率(%)	34
最寄りの普及指導機関	山口農林事務所（電話番号）083-922-5291
技術の名称	りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景	化学肥料費の抑制その他
施肥改善技術の内容	緩行性肥料→「鶏フン＋硫安」
成果等	土地利用率２００％を目指す地区として地力増強に有効
留意事項・課題	発酵鶏フンのＮ成分への転換率解明。鶏フン散布時の飛散防止対策。

愛媛県

地区名	西予市宇和町加茂地区
主体	その他生産者組合	面積(ha)	9	年次	Ｈ２０	低減率(%)	71
最寄りの普及指導機関	八幡浜支局産地育成室（電話番号）0894-23-0163
技術の名称	単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景	化学肥料施肥量の低減化学肥料費の抑制地域資源（たい肥等も含む）の活用その他
施肥改善技術の内容	経営面積24ha（水稲＋麦＋大豆）規模の特定農業法人と畜産農家（乳牛130、肉牛80）が耕畜連携を行い、水稲収穫後の稲ワラを収集・飼料化（ラップサイレージ）し、代替有機物として堆肥を散布している（3.0t/10a)している。水稲の後作には小麦が作付されている。小麦作の施肥管理については、散布された堆肥と単肥（硫安）で行い、肥料費の低減と耕畜連携による堆肥投入費用（堆肥代、散布費用）を行っている。
成果等	○小麦作の施肥前に稲ワラが圃場外に持ち出されるため、稲ワラ分解（腐熟）の窒素収奪がなく、施肥窒素の効率が良いと思われる。 ○肥料価格のうち、ウエイトの高いリン酸・カリが堆肥で代替されており、加えて堆肥散布経費が無いため、施肥コストが大幅に低減されている。 ○麦の後作には大豆が作付されるが、大豆は無施肥で十分生育しており、輪作体系の中でも施肥コストを低減している。 ○地域の中で資源循環しており、効率のよい地域営農への波及が期待される。
留意事項・課題	一定規模以上の農地が面的に集積された耕種経営体とワラ収集や堆肥散布機械を有する畜産農家（中規模以上）が耕畜連携体制を整えていないと効果が発揮されにくい。

福岡県

地区名	朝倉地域
主体	その他生産者組合	面積(ha)	39	年次	Ｈ２０	低減率(%)	―
最寄りの普及指導機関	農林水産部経営技術支援課（電話番号）092-643-3494
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景	化学肥料施用量の低減地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容	基肥をりん酸・加里成分が少ない肥料に変え、牛フン堆肥施用
成果等	地域資源の活用に有効
留意事項・課題	土壌診断の実施。堆肥の成分分析。

地区名	飯塚地域
主体	その他生産者組合	面積(ha)	471	年次	Ｈ２０	低減率(%)	30
最寄りの普及指導機関	農林水産部経営技術支援課（電話番号）092-643-3494
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	基肥をりん酸・加里成分が少ない肥料に変える
成果等	肥料コスト３０％削減。
留意事項・課題	土壌診断の実施。生産者への説明。長期の生育、収量、品質調査。

地区名	大牟田市、みやま市
主体	その他生産者組合	面積(ha)	1182	年次	Ｈ２０	低減率(%)	10
最寄りの普及指導機関	農林水産部経営技術支援課（電話番号）092-643-3494
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	基肥をりん酸成分が少ない肥料に変える
成果等	肥料コスト１０％削減。
留意事項・課題	土壌診断の実施。長期の生育、収量、品質調査。

地区名	久留米市
主体	その他生産者組合	面積(ha)	291	年次	Ｈ２０	低減率(%)	20
最寄りの普及指導機関	農林水産部経営技術支援課（電話番号）092-643-3494
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	基肥をりん酸・加里成分が少ない肥料に変える
成果等	肥料コスト２０％削減。
留意事項・課題	土壌診断の実施。長期の生育、収量、品質調査。

佐賀県

地区名	県内有明海岸平坦部のチクゴイズミ栽培地域
主体	個別農家	面積(ha)	500	年次	Ｈ２１	低減率(%)	―
最寄りの普及指導機関	農業技術防除センター
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景	品質の向上
施肥改善技術の内容	平坦地の重粘土水田で栽培される小麦品種「チクゴイズミ」は、子実タンパク質含有率が低くなりやすく、製麺適性が劣る場合がある。また、品質結果に基づくランク区分においても、品質の高位安定化は重要な課題となっている。　　そこで、適正な子実タンパク質含有率の向上のために、穂揃い期の生育（穂数）と栄養状況（SPAD値）を基に、適正な穂揃い期追肥を行う。
成果等	子実タンパク向上は、小麦の価格に直接影響する為に、的確な穂揃い期追肥が求められており、普及性は高い。
留意事項・課題	・穂揃い期追肥を実施することによって、成熟期が遅れる場合がある。・追肥の効果は、登熟期の降雨等の影響を受ける。・省力的追肥法や、更に簡便な生育診断法の確立が望まれる。

地区名	県内全域
主体	個別農家	面積(ha)	9000	年次	Ｈ１９	低減率(%)	5
最寄りの普及指導機関	農業技術防除センター（電話番号）0952-45-5297
技術の名称	りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	収量の向上
施肥改善技術の内容	土壌分析結果に基づいて、燐酸・カリの土壌蓄積が認められる地域において、従来の山型肥料に替えて、Ｌ型肥料を用いることにより、施肥の改善と併せて肥料費の軽減が図れる。
成果等	県内の土壌調査によると、燐酸含量はかなり増加しており、カリについても増加傾向にある。また、水田では稲・麦わらの圃場還元を推進し、有効利用が図られており、普及性は高い。
留意事項・課題	燐酸・カリの基準の作成（減肥開始時期、減肥終了時期）簡易な土壌分析法の確立稲・麦わらについては基本的に圃場還元を行う。数年に一度は土壌分析を実施する。

大分県

地区名	豊後大野市三重町上田原
主体	その他	面積(ha)	12	年次	Ｈ２２	低減率(%)	12.0
最寄りの普及指導機関	豊肥振興局農山村振興部
技術の名称	局所施肥技術の導入単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用
導入目的・背景	品質の向上化学肥料費の抑制施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容	慣行：尿素15.0kg/10aを動力散布　　改善後：尿素10.0kg/10aを水100Lに溶かし、100L/10a散布。
成果等	・品質（タンパク含有率）の向上：慣行比+3.7ポイント　・化学肥料費の抑制：慣行差▲810円　・施肥労力の軽減：赤かび病防除と同時に実肥施用可能
留意事項・課題	・作業の効率化と適期管理の面から、赤カビ病の適期防除と併せて指導。・主に品質（タンパク含有率）の向上を目的とした技術であり、収量安定の栽培指導は必要。・個人よりブームスプレーヤを所有している営農集団等への導入が効果的。